自分の家族が被害にあってしまったのをきっかけとして、ちょっとどうなってるか考えてみる。これはすべて想像のフィクションです。
今回、方法はいたって普通である。商品を発送しないというだけだから、これまでだって、やれたことだ。不自然なのは、大量に新規出店していることと、大量に休眠アカウントが盗られていることだ。
まず、新規アカウント作成方法を確認してみた。売主として登録するには、住所、氏名、電話番号にクレジットカード情報を打ち込む必要がある。ここで作業を止めたので、これは打ち込むだけでよいのか、アマゾンが実際に確認するのかは分からない。ただアマゾンはすでにクレカの認証機能は、購入者向けに持っているわけだから、同じシステムで確認すると予想する。なのでクレジットカードだけは最低でも所有する必要がある。クレジットカードを所有するには、中華がどうなってるか知らないけど、最低限の確認、名前と住所の証明くらいは必要だと思うから、普通に新規売主アカウントを作るには、最低限の自己証明はしていることになる。
さて、普通にクレジットカード作るとして、そんなに大量のクレジットカードを準備できるものだろうか。または、大勢の普通にクレジットカードを持っている人を詐欺に向かわせることができるだろうか?かつて、日本人は警察官を自分を助けてくれる存在だと思っているし、政府とは自分達の暮らしを良くする為にあるべきだと考えているが、China 人は、警察は自分を罰する存在であり、政府は自分たちを縛る存在であると考えていて、非常に恐れていると教わった。そんな China 人が大挙して詐欺を働くだろうか?
休眠アカウントはどうか?普通にアカウントをのっとろうとしたら、実際の web ページの入力フォームに何度もアカウント名とパスワードを打ち込んで調べないといけない。こんなに大量の休眠アカウントののっとりが普通に可能だろうか?よく簡単なパスワードは簡単に破れるなどと言われているが、それは、パスワードのハッシュ値だかなんだかと呼ばれるものを入手できた場合であり、普通に入力フォームからのっとるのであれば、間違えるたびにページのロードに時間がかかるし、おそらく間違えたら数秒はログインを受付ないだろうから、数桁のパスワードであっても相当な時間が掛かる
そう、明らかに何か不自然な方法で、アカウントが作られている、もしくは、のっとられているのである。つまり、新規アカウントは何の自己証明もなく作成され、休眠アカウントのはハッキングにはパスワードのハッシュ値が使われているのである。いや、へたすると、パスワードを削除した状態で、提供されているのである。なんか、LINE ののっとりが相次いだときと状況がそっくりだ。
私が導き出せる、これらを説明できる状況はただ一つ。まずアカウントに関しては、内部に協力者がいる、または過去にいて、大量のアカウントを提供した。
詐欺出品者については、まず誰なのかを考えないといけない。日本人の詐欺者であれば、べつにこれまでもできたことだし、それに、ひっそりと長々とやるほうが良いに決まってる。今回のは騒ぎを大きくしたい意図が見えるから、日本人じゃなさそうだ。台湾人の詐欺者であったとしても同様だからなさそうだ。一気に騒ぎを広めたい連中、一気に騒ぎを広められる連中、と考えていくと、中共がお墨付きを与えた China 人が大ハッスルしていると考えられる。そういえば孫尚文さんが、中共は、内需に経済を振らなくちゃどうにもならなくなっていると twitter で言っていた気がする。今 amazon.jp は China 版と一緒になっていて、社長も台湾の方らしい。amazon ではなくアリババで China 人に買い物をさせたい中共の思惑、というのが私の結論だ。
えらい迷惑な話だ。
今回、方法はいたって普通である。商品を発送しないというだけだから、これまでだって、やれたことだ。不自然なのは、大量に新規出店していることと、大量に休眠アカウントが盗られていることだ。
まず、新規アカウント作成方法を確認してみた。売主として登録するには、住所、氏名、電話番号にクレジットカード情報を打ち込む必要がある。ここで作業を止めたので、これは打ち込むだけでよいのか、アマゾンが実際に確認するのかは分からない。ただアマゾンはすでにクレカの認証機能は、購入者向けに持っているわけだから、同じシステムで確認すると予想する。なのでクレジットカードだけは最低でも所有する必要がある。クレジットカードを所有するには、中華がどうなってるか知らないけど、最低限の確認、名前と住所の証明くらいは必要だと思うから、普通に新規売主アカウントを作るには、最低限の自己証明はしていることになる。
さて、普通にクレジットカード作るとして、そんなに大量のクレジットカードを準備できるものだろうか。または、大勢の普通にクレジットカードを持っている人を詐欺に向かわせることができるだろうか?かつて、日本人は警察官を自分を助けてくれる存在だと思っているし、政府とは自分達の暮らしを良くする為にあるべきだと考えているが、China 人は、警察は自分を罰する存在であり、政府は自分たちを縛る存在であると考えていて、非常に恐れていると教わった。そんな China 人が大挙して詐欺を働くだろうか?
休眠アカウントはどうか?普通にアカウントをのっとろうとしたら、実際の web ページの入力フォームに何度もアカウント名とパスワードを打ち込んで調べないといけない。こんなに大量の休眠アカウントののっとりが普通に可能だろうか?よく簡単なパスワードは簡単に破れるなどと言われているが、それは、パスワードのハッシュ値だかなんだかと呼ばれるものを入手できた場合であり、普通に入力フォームからのっとるのであれば、間違えるたびにページのロードに時間がかかるし、おそらく間違えたら数秒はログインを受付ないだろうから、数桁のパスワードであっても相当な時間が掛かる
そう、明らかに何か不自然な方法で、アカウントが作られている、もしくは、のっとられているのである。つまり、新規アカウントは何の自己証明もなく作成され、休眠アカウントのはハッキングにはパスワードのハッシュ値が使われているのである。いや、へたすると、パスワードを削除した状態で、提供されているのである。なんか、LINE ののっとりが相次いだときと状況がそっくりだ。
私が導き出せる、これらを説明できる状況はただ一つ。まずアカウントに関しては、内部に協力者がいる、または過去にいて、大量のアカウントを提供した。
詐欺出品者については、まず誰なのかを考えないといけない。日本人の詐欺者であれば、べつにこれまでもできたことだし、それに、ひっそりと長々とやるほうが良いに決まってる。今回のは騒ぎを大きくしたい意図が見えるから、日本人じゃなさそうだ。台湾人の詐欺者であったとしても同様だからなさそうだ。一気に騒ぎを広めたい連中、一気に騒ぎを広められる連中、と考えていくと、中共がお墨付きを与えた China 人が大ハッスルしていると考えられる。そういえば孫尚文さんが、中共は、内需に経済を振らなくちゃどうにもならなくなっていると twitter で言っていた気がする。今 amazon.jp は China 版と一緒になっていて、社長も台湾の方らしい。amazon ではなくアリババで China 人に買い物をさせたい中共の思惑、というのが私の結論だ。
えらい迷惑な話だ。
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